2040年というと、私は、62歳となり、手術などを受けるような高齢者となってきており、深刻な問題である。少子高齢化が一層進む未来は確実であり、こういう推計は避けられない事実であろう。詳しく話していきたいと思う。
2040年にがん手術を担う消化器外科医が約5千人不足する。こうした推計を盛り込んだ報告書を厚生労働省のがん診療に関する検討会がまとめた。
まとめた内容では、「必要な医師数が確保できず現在提供できている手術を継続できなくなる恐れがある」と指摘している。高齢化と現役世代の減少が進む中、長時間労働などを理由に、若手医師が消化器外科を避けがちなことが背景にありそうである。
報告書は、治療の効率性を向上し、医師が経験を蓄積して高度な医療技術を維持できるよう、都道府県が医療機関の集約化などを検討する必要があるとした。
40年時点で新たにがんと診断される患者は推計105万5千人で25年の102万5千人と比べて約3％増加。85歳以上は40年に25万8千人で、25年の17万8千人から約45％増となる。
検討会では手術の需要と供給のバランスを予測した。需要は、初回手術を受ける患者数が25年で推計46万5千人なのに対し、40年は約44万人で約5％減る。
一方、供給側の医師は、これを大幅に上回る速さで減少する。特に外科医の約7割を占める消化器外科では、日本消化器外科学会の所属医師（65歳以下）が25年の約1万5200人から、40年に約9200人へ約39％減少。需給を単純計算すると、約5200人の不足が見込まれるとした。
報告書は手術の他、放射線療法では高額な装置の維持が困難になる場合があり、効率的な配置を計画的に検討することが必要だと言及。薬物療法は、患者が定期的に継続して治療を受けられるよう、どの地域でも提供できる体制の構築を訴えた。
必要ながん医療の体制は、都市部かどうかなどによっても異なる。報告書は都道府県での検討に当たり、患者の医療機関へのアクセス確保に留意するよう求めた。
では、我々はどうしたらいいかと言えば、出生率から人口数が推計されるため、純粋な日本人の増加は考えにくいと思う。日本が現在のような豊かな国であれば外国の医師を招聘するなどの対策はある。また、ITの進展により、遠隔操作による手術も可能であれば、医師数が減っても対応できる範囲は広がるのかもしれない。2040年の日本の状況次第なのかもしれない。
自らができることはと言えば、当たり前となってしまうが、体調管理に努めることだ。食事、運動、睡眠で健康に留意しながら過ごすことが、15年の自分への投資となることを信じて続けることだ。
（参考 日経新聞 令和7年8月18日より）
消化器外科医5千人不足（2040年推計）
